一時期は一世を風靡したものの、Coincheck事件により価格が暴落し世間から記憶が薄れつつある「仮想通貨」。
ブロックチェーンシステムと呼ばれる最新技術を駆使した通貨である事が評価され、ビットコインを始めとした通貨が爆発的に知名度を広げました。
そんな仮想通貨ですが、ビットコインといった名前を聞いた事があるものの実態がよく分からない多いのではないでしょうか。
そこで当記事では実際に仮想通貨の全盛期時代に一時的に利益を上げることに成功した私が、仮想通貨の詳細について解説していきます。
そもそも仮想通貨とは？
そもそも「仮想通貨」が通常の電子マネーと何が違うのか、よく分からない方も多いのではないでしょうか。
仮想通貨はネット上で普及される通貨の一つで、日本円のように管理している国々、銀行が存在しない特殊な通貨です。
国々が管理しなくても成り立つ理由としては、ブロックチェーンシステムと呼ばれる最新技術が搭載されているため。
ブロックチェーンとは取引履歴を複数のデバイスで監視しながら上書きしていくシステムの総称で、改ざんが不可能と言われる技術。
そのため複製や偽造ができないシステムと自国の通貨に換金可能な点が評価され、偽札が多い国々を始めとして世界中で流通した経緯を持っています。
通常では手間の多い海外への送金も簡易で割安に行える上に決済も可能なので、世界の共通通貨になる可能性を秘めているのも大きな特徴。
今後の課題も多く残されており、インターネットの誕生当初のように現状では何に利用できるか分からないため今後の展望に注目されるシステムの一つでしょう。
更に国が発行する通貨と違い、仮想通貨は発行する枚数制限が設けられている場合が多くビットコインであれば2,100枚までと発行枚数が決まっています。
仮想通貨は膨大な計算を行い、多数のライバルより先にブロックチェーンを読み解くことで発行する事が可能で通称「マイニング」と呼ばれます。
「マイニング」は取引量の少ない通貨であれば個人でも簡単に行う事ができますが、認知度の高い通貨は大規模な専用機材と電気が必要です。
発行枚数上限に近づくほど普及している仮想通貨の価値が高まっていくことから、価格が暴落しないのも仮想通貨の特徴となっています。
ビットコインとアルトコインの違い
次にこんな疑問へお答えしていきましょう。
仮想通貨にはザックリとジャンルを分けると代表格「ビットコイン」と、「アルトコイン」と呼ばれる2種類の通貨に分けられます。
簡単に説明するとビットコインは仮想通貨の代表格、アルトコインはビットコイン以外の通貨の総称です。
アルトコインはビットコインの登場から派生した通貨で、ビットコインの構造を元に通貨ごとの特性を兼ね備えているのが特徴。
アルトコインの代表格としては、ETH(イーサリアム)、Ripple(リップル)、NEM(ネム)などが挙げられます。
アルトコインの代表例や特徴
ビットコインとアルトコインの違いについて解説していきましたが、気になるのはアルトコインの代表格やそれぞれの特性ではないでしょうか。
こんな疑問にお答えすべく、アルトコインの代表格やそれぞれの特性についても詳細を解説していきましょう。
ETH(イーサリアム)
ビットコインに次いで時価総額2位を誇る、アルトコインの代表とも呼べる仮想通貨が「ETH(イーサリアム)」です。
イーサリアムはブロックチェーンシステムに、事前に設定した取引を自動で行う「スマートコントラクト」と呼ばれる機能を搭載。
スマートコントランクとはブロックチェーンを利用し、特定の条件を満たした場合のみプログラムを起動できる設定を載せる事ができるシステムです。
予め設定した設定もブロックチェーン技術により第三者に書き換えられる事なく実行されるため、従来では人間の手で介していた業務を自動で行ってくれる可能性を秘めています。
そのため第三者による介入がなくとも、金銭をサービスの交換を行う事ができるので将来的に取引を円滑に行う事が期待されている仮想通貨です。
ただしデメリットとして通貨としての機能だけではなくスマートコントラクトの機能も加わるため、普及するほど情報処理や取引が遅くなるといった課題も。
またビットコインと違い2020年11月現在では発行数上限がないのも大きな特徴ですが、今後は開発者からユーザーの声に応じて検討するとの表明も発表されています。
2020年10月現状でもデメリットを解決すべく開発が行われている最中で、ビットコイン同様に今後の経過発表に注目すべき通貨の一つでしょう。
Ripple(リップル)
時価総額3位を誇り、イーサリアムについで高い人気を誇るアルトコインの一つが「Ripple(リップル)」。
リップル最大の特徴は国際送金の速さと手数料の安さで、国外への送金へ数十分の時間を要するビットコインと違いリップルは数秒で決済が完結します。
また手数料も数十円で済むため、課題の多い海外送金の円滑化を期待され300社以上の金融機関や企業がリップル社の送金ネットワークに加盟しています。
加盟している金融機関の中には「みずほ銀行」「三井住友信託銀行」「三菱UFJファイナンシャルグループ」といった日本のメガバンクが加入しているのも高い人気を誇る理由です。
Googleからの出資も行われており、今後はグーグル独自の電子マネーサービスに用いられる事が期待されているのも特徴の一つ。
またリップルは他のアルトコインと異なり、ブロックチェーンを使用せずに中央管理者が存在する特徴を持っています。
そのため開発者内部での対立や分裂といった心配がないため、他のアルトコインと比べてトラブルが少ないのも支持される理由の一つ。
リップルは既に発行枚数上限である1,000億XRPがリップル社によりマイニングされ、第三者がマイニングできません。
そのためマイニングを行う「マイナー」による価格変動が発生しないのも、他のアルトコインにはないリップルの特性です。
NEM(ネム)
ビットコインの弱点である「取引速度」「手数料」「富の集中」といった難題を解決した仮想通貨がNEM(ネム)。
通貨として円滑な利用に欠かせない円滑な取引速度と手数料の安さが、ネムが高い人気を誇る理由の一つです。
ネムはビットコインに採用されているPoWの弱点である、マイニングを行える環境下の人間に富が集中するデメリットを解決したPolを搭載。
Polが採用されたNEMは発行枚数上限である約90億NEMをマイニングしており、通常の仮想通貨のようにマイニングする事ができません。
ネムを新たに獲得するには「ハーベスト」と呼ばれる一定以上のNEMを取引、及び保有するユーザーに報酬が得られるシステムを採用し富の分散を行っています。
更にマイニングに必要な大量の電力も、事前にマイニングを行なっているため必要がないのもネムが優れているメリット。
Coincheck事件で盗み出された仮想通貨であるものの、取引所のセキュリティ面が指摘された事件となっています。
そのためブロックチェーン技術により改ざんが行えないネムの仕組み自体は、非常に優秀な通貨です。
そのためCoincheck事件のイメージが払拭された後に、今後の普及に期待されるアルトコインの一つでしょう。
BCH(ビットコインキャッシュ)
BCH(ビットコインキャッシュ)とは、2017年にビットコインから分岐して生まれた仮想通貨の一つです。
ビットコインキャッシュのように、分岐して新たな仮想通貨が生まれることを「ハードフォーク」と呼びます。
実はビットコインキャッシュの他にも、ハードフォークにより生まれた通貨は多数存在。
- ビットコインゴールド
- ビットコインダイヤモンド
- スーパービットコイン
- ビットコインSV
- その他
ビットコインキャッシュはハードフォークした仮想通貨の中でも、時価総額5位にランクインするなど最も高い知名度を誇っています。
分岐する理由としては開発者同士での意見の対立により、反対派の開発者が新たな仮想通貨を生み出すことで誕生するため。
ビットコインキャッシュの場合は、元々一度で処理できるデーター量が決まっているビットコインの問題を解決べく打開策が2つ挙げられていました。
2つの解決方法のうち採用されなかった解決方法を支持した開発者達が、不採用の策を従来のビットコインに搭載することにより生み出した仮想通貨です。
更にビットコインキャッシュは「ビットコインSV」と分岐するなど、度重なるハードフォークを繰り返しているのも大きな特徴。
従来のビットコインとは異なり、ETH(イーサリアム)に採用されているスマートコントラクト機能を搭載しているなど利便性を向上させています。
そのため仮想通貨の認知度が広まると共に、今後ビットコインとの立場が逆転する可能性も秘めているアルトコインの一つです。
ETC(イーサリアムクラシック)
ETC(イーサリアムクラシック)とは、ETH(イーサリアム)がハードフォークした仮想通貨の一つ。
イーサリアムと同様にスマートコントラクトなどの機能性が備わっていますが、大きく異なる点として発行上限が設けられています。
2016年に発生したハッキング事件でイーサリアムが盗みだされた対策として、開発者達は全てのイーサリアムを事件前の状態に履歴を「巻き戻し」しました。
巻き戻しを行い事件前の状態へ戻すことで、盗んだイーサリアムは書き換え前の状態となり利用できない状態にすることで事件は収束。
ですが第三者がコントロールできない筈であるブロックチェーン本来の理念に背くと、反発したメンバーが新たにイーサリアムをベースに開発した仮想通貨となっています。
イーサリアムクラシックは通常のイーサリアムに知名度的に劣るため、同様の使い道では勝ち目がないのを現状を危惧しています。
そのため5G開始に伴い今後世界中で普及する事が予想されるloT(身の回りの品々がインターネットに接続される事)との融合し、世間に復旧されることを目指している通貨です。
草コインって何？
こんな疑問にお答えすると、草コインとは仮想通貨の用語の一つで認知度が低いアルトコインの総称。
仮想通貨自体は誰でも作成する事ができるため、取引所に上場する前のマイナーなコインが幾多も存在します。
元々ビットコインを初めとした有名な仮想通貨も草コインの一つで、有名になる前に所有していた方々は数千倍以上の金額を手にしたとされています。
そんなマイナーコインの中には将来性が評価されて注目が集まり、こぞって購入する方が増えて価格が急上昇する通貨も存在。
中には数十万倍の値上がりを見せるコインも存在し、1,000円分保有していた場合には数億円の価値に跳ね上がる伸び率を見せた通貨も。
殆どの通貨は認知される事なく消えていってしまうのが実情なものの、値上がりしたリターンの大きさに夢を見て投資する方々も数多い通貨です。
更に草コインの中には詐欺を目的とした資金調達目的で運用されているものも存在する無法地帯なので、運営元を正しく見極める判断性が重要になります。
草コインの購入方法は世界最大規模の海外仮想通貨取引所で、日本語対応完備の「Binance」などの利用が選択肢となります。
日本円では購入する事ができないので、一度ビットコインやイーサリアムを購入して交換する必要がある点に注意しましょう。
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トークンって何？
トークンとは特定の利用方法で使用できる通貨で、仮想通貨のシステムを利用して仮に発行された擬似通貨の一つ。
通常の仮想通貨とは異なり、ビットコインやイーサリアムなどのシステムを用いて特定の使用下で利用を行うために発行する通貨です。
一例を挙げるなら、商品券や図書券のようなイメージだと考えてもらえれば分かりやすいでしょうか。
そのため通常の仮想通貨と違い、発行元が意図しない利用方法には使用する事ができません。
ただし保有しているトークンの価値が上がれば、購入当初より高い金額で売却することも可能になります。
個人を株と見なしてビットコインやイーサリアムを換金し、時価総額に応じ値動きが発生するトークンを用いるサービス「VALU(バリュ)」などがトークン利用の一例として挙げられます。
ただし発行元の計画が失敗した場合には、所有しているトークンの価値がゼロになってしまう可能性も秘めています。
例えるのであれば潰れたラーメン屋さんのポイントカードを所有している状態となってしまうので、購入には十分検討して行う必要があるでしょう。
Coincheck事件って何？
Coincheck事件とは2018年に発生した、国内の大手取引所「Coincheck」が580億円相当のNEM(ネム)が盗み出された事件。
盗み出されたNEM(ネム)はホワイトハッカーによる追跡が行われたものの、2020年11月現在でも犯人を特定できていません。
その後Coincheckは利用者に盗み出されたNEM(ネム)の保証が行われ、日本円として各利用者に返金。
また資金洗浄を繰り返していたNEM(ネム)はホワイトハッカーによるマーキングが行われおり、マーキングされたNEM(ネム)を手にした場合は犯罪者と疑われる危険を秘めていました。
加えて世界中で仮想通貨の規制が行われるなど価格低下の要因が重なり、全ての仮想通貨は全盛期の価格から大きく下落。
仮想通貨の仕組み自体は優秀なものの、取引所のセキュリティ上の問題などが課題であることを認知させた事件の一つでしょう。
仮想通貨を保管する「ウォレット」とは？
Coincheck事件などハッキングによる仮想通貨の盗難対策として、仮想通貨を取引所から引き出し保管するシステムを「ウォレット」と呼びます。
更にウォレットには複数種類が存在し、ウォレットによって特徴がそれぞれ異なります。
- オンラインウォレット
- モバイルウォレット
- ハードウェアウォレット
- ペーパーウォレット
オンラインウォレットやモバイルウォレットは安全性は低いものの、保管だけではなく通貨の受け渡しを行えるため財布のようなイメージ。
ハードウェアウォレットやペーパーウォレットは、安全性は高いものの引き出すのに手間取る金庫のようなイメージで利用する事ができます。
仮想通貨の取引所はCoincheck事件だけではなく、過去に幾多のハッキングによる盗難事件が発生しており常に盗難の危険を秘めています。
そのため仮想通貨は取引所に保有したままの場合には、ハッキング時に被害に遭いやすいためウォレットに移して保管しておくのが基本です。
仮想通貨の税金事情
仮想通貨の税金事情は法整備が追いついておらず、今後制度の見直しや改正される可能性が高い状態というのが現状です。
2020年11月現在では雑所得として扱われており、最大55%の非常に高額な税金が発生します。
FXや株式投資に定められている20%の税率と比較すると、明らかに高額というのが第一印象に残ります。
ただし元々FXや株式投資の税率も、当初は税制度が追いついておらず仮想通貨同様に雑所得の50%として扱われていました。
2020年11月現在では税率改正の要望といった話題も浮上しており、今後の税制度の改正にも期待されます。
仮想通貨はどうやって買うの？
結論から言うと仮想通貨の購入は、取引所を介して購入を行う事ができます。
購入できる通貨の種類や購入時に発生する手数料は取引所によって異なり、比較的安い手数料で最多の取扱数を誇る海外取引所は「Binance」。
国内取引所であれば「bitFlyer(ビットフライヤー)」「bitbank(ビットバンク)」「Coincheck(コインチェック)」などが挙げられます。
仮想通貨の取引所では、ハッキング被害やサーバーダウンといったトラブルが珍しくありません。
トラブル発生時に1箇所だけで取引所の利用を行っていた場合には、不慮のトラブルが発生した場合取引を行う事ができなくなります。
新たな取引所の開設には本人確認書類の認証など、一定の時間が必要になるためトラブル発生後の新規口座開設は迅速な対応を行う事ができません。
そのためリスクを分散しておくためにも、仮想通貨の取引を行う場合には複数の口座を開設してトレードを行うことを推奨致します。
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投資は自己責任、余剰資金での運用検討を！
最後に仮想通貨の詳細を簡単にまとめていきましょう。
- 仮想通貨とはブロックチェーンと呼ばれる最新技術を搭載した通貨
- ビットコインから派生した仮想通貨の総称を「アルトコイン」と呼ぶ
- 認知度の低いアルトコインの総称を「草コイン」と呼ぶ
- トークンは仮想通貨のシステムを利用して発行された、商品券のような通貨の総称
- 2018年のCoincheck事件では、580億円相当のNEMが取引所から盗み出された
- 取引所から仮想通貨を引き出して保管しておくシステムを「ウォレット」と呼ぶ
- 2020年11月現在の仮想通貨の税率は雑所得の50%で、今後改正される可能性有り
- 仮想通貨の購入は、取引所を開設して日本円とのトレードを行う
仮想通貨を初めとした投資は一つの資産へ集中投資するのはご法度で、リスクを分散するために複数の分散投資が基本とされています。
自分の資産は自分で守るしかなく、失った資産は誰も保証はしてくれないのが投資の掟であり自己責任の世界です。
特に仮想通貨は新しく誕生した技術が話題となり広まった、いつ価値がゼロになってもおかしくないリスクを抱えています。
ですが大きなリスクがあるからこそ、大きなリターンを得る事ができる可能性を秘めている通貨でもあります。
仮想通貨の投資を行う場合には最悪失っても良い余剰資金の一部を用いて、少額で運用を始めてみては如何でしょうか。
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